ハイエンドモデルの中でも価格が安定している「AQUOS zero」

“AQUOS zeroは、販売しているキャリアがソフトバンクとなります。
ソフトバンクというと、高いハイエンドモデルのスマートフォンを販売しているキャリア、ショップのイメージが強いため、ハイエンドモデルを購入する際、価格を見て敬遠される人もいます。ですが、ソフトバンクのAQUOS zeroは、実質負担額が約49000円となっているため、安心して購入できるハイエンドモデルなのです。
こちらは「半額サポート適用時」の価格設定となっているので、こちらにも注意してAQUOS zeroを購入すると良いでしょう。
そもそもAQUOS zeroは、「SHARPのフラッグシップモデル」のため、ハイエンドモデルの中でも高くなることが懸念されていました。ですが今では、AQUOS zero以外のハイエンドモデルの価格も上昇しているため、特別AQUOS zeroのみ高いわけではありません。
そのため、AQUOS zeroに乗り換えを検討している人が多いのです。”

シャープが折り畳み式スマホ公開 数年内に商品化、日本勢初

シャープは4月10日、報道関係社向けの展示会で、曲がるフォルダブル有機ELディスプレイを搭載した折りたたみスマートフォンのモックを公開しました。現段階で商品化を検討しているわけではなく、あくまでディスプレイの技術披露目的としています。画面サイズは6.18インチで、解像度はWQHD+(1440 × 3040)。ブースの担当者によると、30万回の折り曲げに耐える耐久性を有しているとのこと。展示は内折りですが、外折りのデザインにも対応します。将来的に同パネルを搭載したAQUOSスマートフォンが発売される可能性もありそうです。ブースの担当者は「具体的なことはまだ決まっていない」と語りつつも「(スマホを担当する事業部に)こういうパネルがあるよと紹介はしている。製品化するかどうかはその事業部が判断する」とコメントしました。さらに「スマートフォンへの搭載については、「さまざまな選択肢のひとつとして検討中」と続けています。

米モトローラによる新開発のスマホ

米モトローラの制作しているスマホをご存知だろうか。この会社が制作しているスマホには「moto mods」というスマホに装着できる、アクセサリーが存在する。このアクセサリーは、普通のスマホに付けられる見た目だけのアクセサリーではなく、ゲーム用のコントローラーから、本格的なカメラにまで変身できるという、変幻自在なスマホだ。そのスマホの最新型の画像がリークしたという情報を、私は知った。名前は「moto z4」という名前で、画像による見た目は、水滴型ノッチのデザインになっている。私はこの情報を見なければ、この会社が作っているスマホについて知らなかったのだが、調べてみるとなかなか面白そうなデザインだ。機能も充実しており、スマホを一つのアクセサリーとして持ち歩けるほど万能だ。これは私の予想なのだが、これほど変わってるスマホがあるならもっと有名になってもいいはずなのに、そうではないとしたらスマホ本体の機能は普通なのかもしれない。
https://www.galaxymobile.jp/explore/hint/smartphone-battery/

スマートフォンの「AQUOS R SH-03J」

持ちやすさを追求したラウンドフォルムに光沢感がある鏡面仕上げのアルミフレームを採用し、ハイパフォーマンスで快適な操作性も兼ね備えているスマートフォンが「AQUOS R SH-03J」です。
このスマートフォンのカラーバリエーションはジルコニアホワイト、マーキュリーブラック、クリスタルラベンダーの3色が用意されており、ボディサイズは幅約74ミリ、高さ約153ミリ、厚さ約8.7ミリ、重さ約169gになっています。
CPUはクアルコムのスナップドラゴン835オタクコアプロセッサでメモリはRAMが4GB、内蔵ストレージは64GBです。
バッテリーは3160mAh大容量バッテリーが搭載されており、ディスプレイは約5.3インチハイスピードIGZO液晶ディスプレイです。
このスマートフォンのカメラは、ハイスピードオートフォーカスやF1.9の明るいレンズがついた約2260万画素のメインカメラと広角レンズがついた約1630万画素のインカメラが搭載されています。https://www.galaxymobile.jp/explore/hint/smartphone-battery/

スマートフォンの「Android One X1」

背面に3D曲面のクリスタルパネルを採用して高い質感を実現させており、省電力技術に優れた液晶ディスプレイや大容量バッテリーなどを搭載したスマートフォンが「Android One X1」です。
このスマートフォンのカラーバリエーションはホワイト、ダークパープル、ミントグリーンの3色が用意されており、ボディサイズは幅約74ミリ、高さ約152ミリ、厚さ約8.9ミリ、重さ約169gになっています。
バッテリーは旅行でも安心な3900mAh大容量バッテリーが搭載されており、ディスプレイは省電力技術に優れた約5.3インチIGZO液晶ディスプレイです。
CPUはクアルコムのスナップドラゴン435オタクコアプロセッサでメモリはRAMが3GB、内蔵ストレージは32GBです。
カメラは約1640万画素のメインカメラと約800万画素のインカメラが搭載されています。
こうしたスマートフォンには便利なFelicaやワンセグチューナーなどが付いています。

ウェブ会議とテレビ会議の違い

インターネットの普及によって様々なことが簡単にできるようになって便利になりましたが、ビジネスでも同じように様々なことが行えるようになりましたので多くの企業が利用しています。
そのインターネットを利用した便利なコミュニケーションツールにウェブ会議がありますが、テレビ会議とは何が違うのか気になるところです。
では、ウェブ会議とテレビ会議の違いは何でしょうか?
ウェブ会議とテレビ会議の決定的な違いは、ウェブ会議が個人のパソコンで会議に参加するのに対し、テレビ会議は専用端末が設置された場所に参加メンバーが集まって会議を行うということです。
また、場所の違いだけではなくウェブ会議はインターネット回線とパソコンがあれば良いのですが、テレビ会議は専用回線と専用端末が必要となります。
それと、ウェブ会議は資料やソフトウェアなどを共有しますので高解像度でなくても分かりやすいのですが、テレビ会議は表情を鮮明にしますので高解像度のカメラが必要となります。

異業種連携によるミレニアル世代の働き方改革推進コミュニティが来年1月に発足

2020年に向けた理想の働き方を実践・提言する異業種連携による働き方改革推進コミュニティが2019年1月1日に発足します。製造・金融・運輸・食品・ITなどの異業種の企業に所属するミレニアル世代の社員たちにより、働き方改革に向けて議論・実践・検証を行ない、各社内および社会に対して2020年に向けた理想の働き方を提言することを目標としています。発足メンバー企業として、味の素、カブドットコム証券、電通デジタル、日本航空、日本マイクロソフト、パナソニック コネクティッドソリューションズ社、東日本旅客鉄道、三菱自動車工業の8社が参画を予定(11月21日時点、五十音順)となっています。ミレニアル世代は2025年には世界の労働人口の75%を占めると予測されます。これらのデジタル機器が普及したなかで育った世代が、日本政府が推進する働き方改革のなかで役立つデジタル機器やクラウドサービスを活用して業務にどのような影響があるのかを検証するなど、業務効率化の実現に向けた実践や検証を行ない、企業各社と共有するとともに提案書としてまとめて政府や経済団体などに提言を目指すとしているのです。
RemoteCall

日本はIT活用の働き方改革に遅れ、IDCの調査

IDC Japanは、従業員規模が100人以上で売上高が10億円以上の企業の経営者や最新テクノロジーの導入に関わる役職者などを対象に、日本とAPeJ(日本を除くアジア太平洋地域)で実施した「働き方の未来(Future of Work)」に関する調査結果を発表しました。調査によると、最新ITを利用した職場の変革を「展開済み/展開中」と回答した企業は、APeJが6割だったのに対して日本が3割超と、日本の遅れが目立つ結果になったということです。また、日本では「最新テクノロジーを利用した職場変革に関する具体的な計画はない」と回答した企業が4割に達し、近い将来でも変革が進まない可能性があることが判明したとのことです。さらに、「デジタルスキルと知見を持った人材が不足している」と認識している企業は、APeJが3割足らずである一方で日本が5割近くに達し、日本のデジタル人材不足が浮き彫りになっているというのです。日本では労働人口の高齢化やレガシーシステムの存在など、最新ITの導入と活用において多くの障害がある。このような状況の打破も重要と、IDC Japanでは捉えているとのことです。

総務や人事が働き方改革の“ボトルネック”になっていないか?

企業や個人にとって重要な関心ごととなった「働き方改革」です。政府の積極的な取り組みもあってか、今や働き方改革という言葉を目にしない日はないほどです。しかし一方で、「真の働き方改革」を実現し、従業員にとっての働きやすさと企業の成長を両立できた企業はまだまだ少ないのです。個々の企業が抱えている事情は千差万別ですから、取り組むべき課題や目指すべきゴールもそれぞれ違うはずです。にもかかわらず、皆が同じ制度を一律に導入するというのは、考えてみればおかしな話です。現在行われている働き方改革は、目指すべき姿に向かって変革するというよりは、まずは「変化へのきっかけ」を与えられたということなのだということでしょう。働き方改革への取り組みが1つのきっかけとなって、改めて仕事の進め方や、企業として目指すべき方向性を見直してみようということです。日本人はもともと農耕民族ですから、文化的にあまり変化を望まない傾向が強いです。従って、黒船のような外圧がないとなかなか大胆な変化を起こせない面があるのです。
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5G用電波は3.7/4.5/28GHzの3種類、2018年度末の割当へ

総務省は、5G(第5世代の携帯電話向け通信システム)用の周波数について、携帯会社への割当指針案を公表しパブリックコメントの募集を開始しました。12月3日まで意見を受け付け、2018年度末ごろの割当を目指します。2020年ごろの商用化が見込まれる5Gでは、通信速度が10Gbpsと現在の100倍にする「超高速」、ロボットや重機、医療機器をタイムラグ(遅延)なしで遠隔操作できる「超低遅延」、スマートフォンやパソコン、タブレットだけではなく、カメラや計測メーター、センサーなどがネットに繋がる「超多数接続」という3つの特徴を実現しようとしているのです。今回示された総務省の5G用周波数の割当方針案は、3.7GHz帯、4.5GHz帯、28GHz帯と3つの電波を用意。周波数帯によって用意される枠の数が異なります。3.7GHz帯は100MHz幅×5、4.5GHz帯は100MHz幅×1、28GHz帯は400MHz幅×4。周波数特性を踏まえ、4.5GHz帯の割当は、3.5GHz帯と一体として扱われ、5Gの事業者はあわせて10枠の割当から自社向けのものを申請していくことになります。