インターネットの普及によって様々なことが簡単にできるようになって便利になりましたが、ビジネスでも同じように様々なことが行えるようになりましたので多くの企業が利用しています。
そのインターネットを利用した便利なコミュニケーションツールにウェブ会議がありますが、テレビ会議とは何が違うのか気になるところです。
では、ウェブ会議とテレビ会議の違いは何でしょうか？
ウェブ会議とテレビ会議の決定的な違いは、ウェブ会議が個人のパソコンで会議に参加するのに対し、テレビ会議は専用端末が設置された場所に参加メンバーが集まって会議を行うということです。
また、場所の違いだけではなくウェブ会議はインターネット回線とパソコンがあれば良いのですが、テレビ会議は専用回線と専用端末が必要となります。
それと、ウェブ会議は資料やソフトウェアなどを共有しますので高解像度でなくても分かりやすいのですが、テレビ会議は表情を鮮明にしますので高解像度のカメラが必要となります。
2020年に向けた理想の働き方を実践・提言する異業種連携による働き方改革推進コミュニティが2019年1月1日に発足します。製造・金融・運輸・食品・ITなどの異業種の企業に所属するミレニアル世代の社員たちにより、働き方改革に向けて議論・実践・検証を行ない、各社内および社会に対して2020年に向けた理想の働き方を提言することを目標としています。発足メンバー企業として、味の素、カブドットコム証券、電通デジタル、日本航空、日本マイクロソフト、パナソニック コネクティッドソリューションズ社、東日本旅客鉄道、三菱自動車工業の8社が参画を予定（11月21日時点、五十音順）となっています。ミレニアル世代は2025年には世界の労働人口の75%を占めると予測されます。これらのデジタル機器が普及したなかで育った世代が、日本政府が推進する働き方改革のなかで役立つデジタル機器やクラウドサービスを活用して業務にどのような影響があるのかを検証するなど、業務効率化の実現に向けた実践や検証を行ない、企業各社と共有するとともに提案書としてまとめて政府や経済団体などに提言を目指すとしているのです。
RemoteCall
IDC Japanは、従業員規模が100人以上で売上高が10億円以上の企業の経営者や最新テクノロジーの導入に関わる役職者などを対象に、日本とAPeJ（日本を除くアジア太平洋地域）で実施した「働き方の未来（Future of Work）」に関する調査結果を発表しました。調査によると、最新ITを利用した職場の変革を「展開済み／展開中」と回答した企業は、APeJが6割だったのに対して日本が3割超と、日本の遅れが目立つ結果になったということです。また、日本では「最新テクノロジーを利用した職場変革に関する具体的な計画はない」と回答した企業が4割に達し、近い将来でも変革が進まない可能性があることが判明したとのことです。さらに、「デジタルスキルと知見を持った人材が不足している」と認識している企業は、APeJが3割足らずである一方で日本が5割近くに達し、日本のデジタル人材不足が浮き彫りになっているというのです。日本では労働人口の高齢化やレガシーシステムの存在など、最新ITの導入と活用において多くの障害がある。このような状況の打破も重要と、IDC Japanでは捉えているとのことです。