IDC Japanは、従業員規模が100人以上で売上高が10億円以上の企業の経営者や最新テクノロジーの導入に関わる役職者などを対象に、日本とAPeJ（日本を除くアジア太平洋地域）で実施した「働き方の未来（Future of Work）」に関する調査結果を発表しました。調査によると、最新ITを利用した職場の変革を「展開済み／展開中」と回答した企業は、APeJが6割だったのに対して日本が3割超と、日本の遅れが目立つ結果になったということです。また、日本では「最新テクノロジーを利用した職場変革に関する具体的な計画はない」と回答した企業が4割に達し、近い将来でも変革が進まない可能性があることが判明したとのことです。さらに、「デジタルスキルと知見を持った人材が不足している」と認識している企業は、APeJが3割足らずである一方で日本が5割近くに達し、日本のデジタル人材不足が浮き彫りになっているというのです。日本では労働人口の高齢化やレガシーシステムの存在など、最新ITの導入と活用において多くの障害がある。このような状況の打破も重要と、IDC Japanでは捉えているとのことです。